【ECハウツー7日間】メルマガ講座はこちらから

LINE公式アカウントを使ってリピーターを増やす方法!無料・有料でできること

店舗運営をする際、同時にLINE公式アカウントを運用するSNS系のマーケティング手法が有名です。

このLINEの公式アカウントにはさまざまな機能があって使いこなせず、リピーターを増やすための活用ができていないことがあります。特に重要なのがそれぞれの機能の使い方やメリット、リピーター獲得への繋げ方です。

そこで、LINEの公式アカウントを活用して無料でリピーターを増やす方法や運用に必要なリピーター獲得の手段について解説します。

LINEの公式アカウントとは

LINE公式アカウントは、コミュニケーションアプリのLINEが企業向けに提供するビジネスアカウントのことです。無料プランと有料プランに分かれており、どちらもリピーターを獲得するのに有効な施策を行えます。

しかし、 line公式アカウントを使いこなすためには、それぞれのプランで「できること」をしっかり把握することが大切です。ここでは機能や制限についてできることを紹介します。

無料プランでできること

まず、無料プランはその名の通り、無料で利用できるフリープランです。初めてのビジネスアカウント開設時や外部集客に少し利用するといった程度の企業・個人事業主が活用しています。

無料プランでできることは、LINEの公式アカウントの基本的な機能全般です。つまり、よくある無料版のビジネスツールによる機能制限はなく、特定の機能だけ使えないということがない珍しいサービスです。

代表的な機能としては、「メッセージ配信」や「販促機能」、「レポート機能」が挙げられます。「メッセージ配信」機能では、「友だち」に加えた顧客にメッセージを送り、1回で最大3吹き出しまで送信可能です。ようするに、顧客コミュニケーションの代表的な機能です。

ただし、無料プランでは、メッセージ通数が最大1,000件と限られています。そして、制限を超えた場合は、有料プランにある追加料金で追加メッセージを送れない点が異なります。無料プランは完全なメッセージ通数の使い切りというわけです。

ちなみに、無料通数はカウントされる対象が決まっており、次のようなメッセージが1,000通に到達すると送れなくなります。

【通数にカウントする項目】
(絞り込み)メッセージ配信
プッシュやマルチキャスト、ブロードキャストで送れるメッセージ各種

メッセージ配信では無料の通数に含まれるものにセグメント機能を活用したメッセージがあります。つまり、カウントされるのは「友だち」登録のユーザーに能動的に送るメッセージです。逆に、無料通数とは関係ないメッセージが下記です。

【通数にカウントしない項目】
通常のLINEチャットのメッセージ送受信
友だち追加時に自動送信する「あいさつメッセージ」
(LINEチャット扱いの)応答あるいはAI応答のメッセージ、その機能で送ったメッセージ

有料プランでできること

有料プランは、「ライトプラン」と「スタンダードプラン」の2種があります。基本的に無料プランの機能と同じですが、メッセージ通数の制限や追加メッセージに違いがあります。

1つ目の「ライトプラン」は、月額料金が5,000円の無料メッセージ通数を15,000で制限としたプランです。無料のプランは最大1,000件で上限に達したのに対し、15,000通までメッセージ配信できます。また、上限に達した場合もそこで終わりではなく、追加の通数を従量課金で1通、5円で送れます。

2つ目の「スタンダードプラン」では、月額15,000円で最大45,000通までの上限配信です。上限後の追加は、メッセージ配信1通、~3円です。同じ有料プランで機能が一緒でも配信の規模に差があります。目安として「友だち数×メッセージ配信回数」の総計が通数に数えられるため、単純に友だち数が多いアカウントでは、配信によって多くの通数が必要です。リピーターをより多く獲得するためには、自社の規模に応じたプランの選択をしましょう。

LINEの公式アカウントのメリット

LINE公式アカウントには以下の4つのメリットがあります。

リピーター獲得に有効

LINE公式アカウントは、リピーター獲得に有効な手段として知られています。一度利用した顧客がLINEの友だちに登録して、メッセージ配信、販促機能を活用した再利用を促すメッセージの配信をします。

そこに、問い合わせ対応向けのチャットによるコミュニケーションやさまざまな機能を活用して得た信頼が1顧客から得られる売上の総額を高めてくれるのです。

マーケティングの中には、LVT(生涯顧客価値)というものがあり、生涯の中で一人の顧客から得られる利益のことを指します。これを最大に高める施策がリピーターの獲得であり、LINE公式アカウントの大きなメリットです。

ユーザーに情報を届けやすい

LINEのユーザーを前提に運用するLINE公式アカウントは、普段からLINEを利用する人に情報を届けやすいことがメリットに数えられます。一般的に、企業やEC事業者が独自のステップメール配信やチャット機能を提供して情報を届けても、配信先が限定的でコアな利用者が少ない(普段から使っていない)という欠点があります。

情報を届けたとしても受け取る側が積極的にリピーターとして購買行動を取るのはそのうちの何割かとなるため、分母の少ない独自運用は集客からしてコストパフォーマンスが悪く、リピーター獲得においても効率が悪いのです。その点、国内最大規模を誇るLINEユーザーが相手なら「情報が届きにくい」という心配がありません。

ユーザーの行動を促しやすい

LINE公式アカウントは、セグメントによる顧客情報がしっかりしており、メッセージを送った相手に行動を促しやすいというメリットがあります。普段からLINEを利用しているユーザーに情報を届けやすいメリットと合わさって、販促に有効な情報をダイレクトに伝えて即購買行動に移させることが可能です。特に、LINE公式アカウントはユーザーからの信頼感があり、安心して購買行動に移すことでリピーターとなります。

無料でできることが多い

LINE公式アカウントは、小規模な販売を行う中小企業や零細企業、個人事業主が利用しやすく、無料でさまざまなことをできるのがメリットです。主要な機能は基本的に無料でも利用できる対象になっており、メッセージ配信の通数などが無料か有料かの違いだけです。

まだ自社アカウントの友だち登録が少なく、配信先が少ないことや配信回数がそれほど多くないという企業にしてみれば、無料でも十分に活用できます。

LINE公式アカウントなら、これらを無料で利用できます。

LINEの公式アカウントのデメリット

LINE公式アカウントにはメリットがある反面、以下の2つのデメリットがあります。

ステップ配信などはできない

LINE公式アカウントには、無料でステップ配信やセグメント配信(の一部)ができないというデメリットが存在します。

2022年2月には、ステップ配信が公式アカウントでサービスを開始しており、さらにオーディエンスを設定することを条件に利用でできます。しかし、無料で利用する場合、最初の月は無料で利用できますが、それ以降は有料の従量課金となっており、無料プランで引き続き利用することはできません。

また、日付による定期的な送信は公式アカウントだけでは実現せず、他のビジネスツールとの組み合わせを必要とします。そのうえで、ステップ配信は「友だち」の追加済みユーザーに限定されており、連絡先やアカウントを知っていても日付指定のステップ配信を送ることはできない仕様です。

顧客管理がしにくい

ビジネス用としてさまざまな機能を追加しているLINE公式アカウントですが、実際の顧客管理がしにくいというデメリットがあります。顧客管理を簡易化したビジネスツールの多くは、顧客の管理がしやすい仕様になっており、チャットはあくまでも副次的な扱いです。

しかし、LINE公式アカウントはチャットがメインのため、ECやビジネス向けに顧客管理を利用するとき、チャット画面の呼び出しは簡単でも、見やすさや顧客情報を的確に把握するという面で使いにくいといえます。

LINEの公式アカウントでリピーターを獲得するためにできること

LINE公式アカウントでリピータを獲得するには、以下の4つの項目を押さえて利用することです。

LINEクーポンを発行

LINE公式アカウントではユーザーを集客するためにLINEクーポンを活用した方法があります。クーポンは割引やお得な情報を伝えて、一度利用したことのある顧客に購買行動を促すことが可能です。特にリピーターを獲得したい場合には有効です。

LINEにしかできないメッセージや立地メッセージ、スタンプの組み合わせで魅力的なクーポンを配布し、来店やショップアクセスに効果を上げます。

ただし、クーポンはいつも配布しているよりは、特定の条件下で配布して特別感を出す雰囲気作りも大切です。キャンペーンや記念日、天候などを条件にして集客力を高めます。例えば、雨天はどの店舗も顧客の来店率が下がります。そんなとき、クーポンを活用することで低下する集客力の向上を促せるのです。

キャンペーンの実施

クーポンに関連して、キャンペーンの実施もリピーターを獲得するためにできる施策の1つです。キャンペーンはシーズンや特定の日時に開催して特別感を演出する方法として知られます。

クーポンを組み合わせるのは、値下げによる来店動機を強めるためです。顧客は、キャンペーンと結びつけて値下げやプレゼント企画などをイメージします。その結果、来店を促すために必要な項目をキャンペーン1つで網羅できるわけです。

LINEチャットでつながりを持つ

顧客との接点を作り出して上手にリピーターの来店を促すには、LINE公式アカウントの機能であるLINEチャットを活用した方法を取ります。LINEチャットには、友だちの追加時や予約、キャンセルなど、全体連絡ではない個別のメッセージのやり取りを背景としたコミュニケーションに特化しています。

すなわち、来店や予約の利便性や距離感の近さから利用に繋がりやすいという長所があるのです。何より、メッセージから安心感が生まれて、丁寧なメッセージで利用後も心地よければ、「また来店したい」と思わせるようリピーターに対して仕向けることもできます。

ショップカードを発行

ECサイトではよくあるのがポイントカードによるリピーターの来店促進です。LINE公式アカウントではショップカードの機能で個々に発行することが可能です。あくまでもLINE上のオンライン環境によるショップカードを発行するものですから、紙シートによるポイントカードの手間がなく、紛失や再発行といった店舗負担をなくせます。

しかも、ポイントを貯めることで割引や商品贈呈などがあれば、リピーターを来店させるインセンティブが高まり、集客アプローチとして十分に機能します。特に、普段からLINEを利用していて、オンラインのポイントカードを意識しやすく違和感なく、手間に感じないユーザーほどリピータとして確保しやすいでしょう。

LINEの公式アカウントを集客にとことん活用しよう

LINE公式アカウントの機能は活用することで集客効果を得られます。特にリピーター獲得に大変有効です。リピーターは新規顧客として一度利用した後に、もう一度利用することで初めてリピーターとしての利用が生まれます。

すべてが初めての新規顧客を作るよりもリピーターとして再来店を促すほうがLVTや長期的な利益を上げるための戦略としては優れており、リピーターよりも集客ハードルも低くなります。LINE公式アカウントの機能をしっかり活用して、リピーター獲得を目指せます。

しかし、LINE公式アカウントの運用が難しいなら、専門業者の運用サービスを利用するのもひとつの手段です。運用だけでなくコンサルなども任せられるため、有用な情報も入手できるでしょう。

ライフエスコートのLINE公式アカウントコンサル&運用サービスとは

株式会社ライフエスコートでは、LINE公式アカウントコンサル&運用サービスを行っています。スタートアップ~配信コンテンツの制作進行管理、KPIレポートをもとにした施策提案など。一連の運用を一括してフルサポートしています。

【ライフエスコートの8つの強み】

  • 戦略に基づく、コンテンツ、スタンプ配信
  • エンゲージメント率をUPさせるタイムライン施策・アカウント説明
  • 効果的なリッチメッセージ配信
  • 業界に合わせたキーワード応答
  • LINEに適したコンテンツ制作
  • 管理画面から取れない数値も検証・分析可能
  • 5,000いいねを集めたコンテンツ研究
  • 事例を活かした多数のノウハウを所持

実際、自分がLINE公式アカウントの運用担当者になった時、どう運用していいかわからない、うまく活用できていないなど、悩みを抱えている方も少なくないのではないでしょうか。

弊社のLINE公式アカウントコンサル&運用サービスは、初期設定、月次運用代行のフルサポートだけでなく、スポットでのクリエイティブ制作なども承っております

サービスの詳細は、下記ページよりご覧いただけます!

まとめ

これまでLINE公式アカウントの機能やメリット、リピーター獲得にできること、集客活用について取り上げました。

無料プランと有料プランでは大きな違いがなく、機能自体は同じため、狭い範囲でリピーター獲得のための活動や販促に利用しやすいでしょう。すでに友だち登録済みでメッセージ配信やLINEクーポンを発行しやすいのも特徴です。このようにリピーター獲得向けの機能が充実しています。

一方で、LINE公式アカウントはチャットが主体のアプリ・ツールという側面もあり、デメリットに気をつけたいところです。以上を踏まえて、運用は外部運用サービスも視野に入れて、リピーター獲得にできる最適な運用方法を検討しましょう。

ABOUT US
多賀井隆之
2005年にEC支援フルサービスの提供をスタートのを皮切りに、2010年には完全自社で撮影できるスタジオ等を設立。実績は、一部上場企業ECサイト運用、輸入タイヤ通販会社経営、現在では別会社で小型家電をOEMで作りD2Cサイトを運営し、常にノウハウを検証しながら顧客へ売上改善、在庫最適化、作業効率化などを提供中

独立行政法人 中小企業基盤整備機構が提供する「EC・IT活用支援パートナー制度」に登録