Shopifyは、誰でもオンラインストアを開設できるプラットフォームです。世界175か国で利用されており、日本でもShopifyストアの開設数が急増しています。
この記事では、日本・海外問わずShopifyの導入実例を14個紹介します。
目次
飲食品でのShopify実例
飲食品を販売しているECサイトで、Shopifyを導入している実例は以下の通りです。
ゴーゴーカレー｜法人向けの大口販売や定期購入の対応が可能に
金沢カレーブームを作り上げた「ゴーゴーカレー」は、Shopifyを使ってレトルトカレーやグッズを販売しています。
特筆すべき特徴は、法人向けの大口販売と定期購入を可能にしている点です。特に大口販売は、ECモールでは対応できない場合もありますが、ShopifyならBtoB専用の窓口を設置することも可能です。
オリオンビール｜電子決済対応・受注から出荷までのプロセスを整備
「オリオンビール」は、Shopifyを使ってビール類・チューハイ・オリジナルグッズを販売しています。
公式サイトリニューアルに伴い、Shopifyを使った通販ページを開設することで電子決済が対応可能になりました。また、受注から出荷までのプロセスが整備され、スムーズに商品出荷できるようになりました。
大手企業でのShopify実例
大手企業でもShopifyは数多く導入されており、成功実例があります。
ここでは大手企業の導入例を記載します。
ネスレ｜情報が網羅されたトップページで国内外へ販売
コーヒーブランド「ネスレ」のECサイトの構築に、Shopifyが利用されています。
トップページは大きなメインビジュアルを使用し、視覚に訴えるデザインです。
また、トップページだけで情報が網羅できるようになっており、一目で分かりやすいレイアウトを実現しています。
国内外の販売に対応しているため、越境ECサイトの役割も果たしています。
サンリオ｜越境EC構築でブランドの世界観を表現
「サンリオ」はShopifyを利用して海外向けグッズ販売の越境ECサイトを構築しています。
Shopifyの特性である自由度の高いデザインを活かして、ブランドの世界観を表現することに成功しています。
また、現地に対応した決済方法が導入されている点も特長です。
決済方法がグローバルに対応できることは、Shopifyならではの仕様だといえます。
海外でのShopify実例
Shopifyは、海外企業が導入している事例も数多くあります。
この章では、Shopifyの特性をうまく利用している海外企業を取り上げて紹介します。
Nigel Cabourn｜男性・女性でトップページを個別設定
「Nigel Cabourn」は、イギリスが本拠地のファッションブランドです。
カテゴリ分けがうまくされている、性別ごとの専用ページを用意している、多段階の絞り込み機能があるなど、商品を探しやすい構成になっており、Shopifyの特性をうまく利用しています。
BLUE BOTTLE COFFEE｜ポイントが貯まるメンバーシップ制度に対応
「BLUE BOTTLE COFFEE」は、アメリカのカリフォルニア州に本社を置くコーヒーブランドです。
Shopifyを利用して日本のオンラインストアを構築しました。
メンバーシップ制度に対応しており、商品を買うことでポイントが貯まります。
貯まったポイントを利用すれば、実店舗で利用できるドリンクチケット交換を初めとしたサービスを受けられます。
shopifyは、実店舗への誘導も兼ねた仕組みとしても活用可能です。
ファッション・アパレルでのShopify実例
Shopifyの導入でファッション・アパレルを取り扱うECサイトを構築した例は、以下の通りです。
COHINA｜特定ユーザーにフォーカスしたサイトデザインを実現
Sサイズの女性向けアパレルを取り扱っている「COHINA」は、服の選びづらさを解決する手段としてShopifyを利用しました。
Search機能で自分の身長を選んで服を探せる機能があり、合うサイズの服がなくて苦労しているユーザーを意識した作りになっています。
土屋鞄製造所｜短時間でWebサイトリニューアルを実現・Made in Japanの良さを伝えた越境ECも
日本の伝統的な技術を利用して鞄制作をする「土屋鞄製造所」は、時代に合わせたシステムに対応するため、Shopifyを利用しました。
サイトデザインで日本製の良さを伝える作りになっており、海外への販売・出荷をしています。Shopifyは、越境ECの構築が容易なため、海外のユーザーにアプローチすることにも向いています。
文具・雑貨でのShopify実例
文具・雑貨販売ショップでShopifyを利用している実例は以下の通りです。
カキモリ｜行列解消・姉妹店との連携でCV率上昇
「カキモリ」はペンやインクなどを販売している文具店です。
オンラインストアを開設することで、実店舗の行列を解消しました。
また、姉妹店である「インクスタンド」との連携を高めることで、コンバージョン率も向上しています。
他にも、「メニューがイラストで作成されている」「手入れ方法を始めとするコラムコンテンツの充実」などユーザーに寄り添ったサイト運営をしています。
Fake Food Japan｜画像・動画で商品をアピールし海外向け越境EC構築を実現
「Fake Food Japan」は、食品サンプルを国内外向けに販売しているECサイトです。
画像だけでなく動画を駆使し、本物と見紛うほどの商品の精巧さをアピールしています。
日本の技術力の高さを海外に伝えるためにShopifyをうまく活用している事例です。
スポーツ用品でのShopify実例
スポーツ用品を取り扱っているECサイトで、Shopifyを利用している実例は以下の通りです。
SOULfitwear｜デザイン性の高さと費用の安さで新規ブランド立ち上げに貢献
「SOULfitwear」は、スノーボードクロスの日本代表選手である鈴木瑠奈氏が立ち上げたオリジナルブランドです。
デザイン性の高さと費用の安さに目を付けて、Shopifyを利用したと彼女は語っています。また、Shopifyの利用方法は、練習の隙間時間で学んだそうです。
ブランドイメージを伝えられるECサイトが手軽に制作できる、Shopifyの強みが現れた事例です。
参考：Shopify『「スノボ日本代表」が手がけるフィットネスウェア「SOULfitwear」【2022年版】 – Shopify 日本』
GoGoCYCLING｜商品の仕様が一目で分かるトップページを構築
「GoGoCYCLING」はロードバイクからママチャリまで、幅広い種類の自転車を販売しているECサイトです。
メーカー直売の商品は、トップページの商品一覧を見るだけで「カラーバリエーション」「サイズ」「ギアの種類」「ライトの種類」「価格」が分かる作りです。
商品ページに飛ばなくとも一目で分かるため、非常に見やすいサイトレイアウトが構築されています。
無形商材でのShopify実例
無形商材を販売しているShopifyを利用したECサイトを紹介します。
ナースサポートヘルスケア｜有期プランと定期購入に両対応
「ナースサポートヘルスケア」は、本職が看護師の人が提供するヘルスケアサービスです。
通常は8週間と期間が決められた1度きりの有期プランですが、その後の継続プランも契約可能です。
Shopifyの機能を利用して、有期・定期どちらの契約にも対応しています。
Explore Hakone｜Shopifyの利用でワンストップで運用が可能
「Explore Hakone」は訪日外国人向けの旅行ツアー予約サイトです。
Shopifyの利用によってワンストップで運用が可能になり、スタッフの負担が軽くなりました。
また、サイトデザインを自由に構築できることを活かして、動画と画像をたくさん掲載しています。
日本が誇る箱根の景観の良さを伝えやすい雰囲気になっているため、越境ECとしての成功例だといえるでしょう。
Shopifyに関してよくある質問
Shopifyに関してよくある質問を以下にまとめています。
Shopifyの日本企業の導入数・導入状況は？
Shopifyの日本企業の導入数は、12月2日時点では25,802店舗です。
Shopifyは2017年に開始しており、2021年第1四半期の導入数は10,189店舗です。
ここ1年で2倍以上に増加しているため、飛躍的に導入数が増加しています。
これからも導入数は増えていくと見込まれています。
参考：Shopify Store Leads『Shopify Stores in Japan』
Shopifyの良い点・すごい点・強みは？
Shopifyの良い点は以下の3つです。
- アプリを使用した拡張機能が豊富
- 越境ECの構築が容易
- 低費用
デザイン性のあるECサイトを構築したい初心者も、機能性にこだわったECサイトを構築したい人にもおすすめのプラットフォームです。
Shopifyを利用するデメリット・利用上の注意点は？
Shopifyを利用する上でのデメリット・注意点は以下の3つです。
- 集客方法を別に用意する（SNS連携はできるため利用）
- 詳細な情報を読み解くためには英語知識が必要
- 詳細なカスタマイズにはコーディングの知識が必要
海外と比較して日本展開はまだ進んでいないため、詳しく知るためには英語知識が求められる点には特に気を付けましょう。
まとめ
近年、日本におけるShopifyの導入数の増加は特筆すべきものがあります。Shopifyは、容易に越境ECを構築でき、デザインも自由なプラットフォームです。その手軽さが注目されて、海外だけでなく日本でもこれからさらに導入数が伸びていくことでしょう。
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